５０代からはじめる【電通入門】スレッド
５０代の方の人生経験豊かな眼でマスコミの総本山を眺めるお助けにあがりました。
かなりテンプレの量が多いですが、以前ハン板の電通スレに
貼っていたものを中心にあちこちから集めたものです。
もし子供と大人をはっきり分ける分水嶺があるとすれば、
それはその人間が電通を知っているか、知らないかという事だ。
「電通を知ってる」のが大人で
「電通を知らない」のが子供。
何が正しいのか、何が間違っているのか、
日本では、電通が決める。
カレル・ヴァン・ウォルフレンの言葉
電通は、日本の全テレビ・コマーシャルの三分の一の直接責任者であり、
ゴールデンタイムのスポンサーの割り振りに関して実質的に独占的決定権を持つ。
午後七時〜十一時の時間帯の番組にコマーシャルを出したい広告主は、電通を通すしかない。
スポンサーの選定と放送番組の内容の大部分を電通が握ってるからだ。
このような状況下では、電通に気をかけて扱ってもらえることが一種の特権となり、
立場が逆転して広告主が電通の指示に従うことになる。
その結果、電通の影響力は日本のテレビ文化の内容まで左右し、
世界中どこにも類例が見られないほど、強力なマスメディアを通しての社会統制力になっている。
新しい雑誌は、電通が一人前の広告媒体として認めるまでテスト期間を設けられ、
その間は無料で広告を掲載するよう言われる。
もし電通の要請に応じなければ、逆に足を引っ張られ広告主が落ちてしまう。
それほどの力が電通にはある。
また逆に電通は自社の子会社のみならず大手新聞社、全国・地方テレビ局、
その他マスメディア関連会社に社長やトップクラスの役員として人材を供給する。
多数の子会社や下請け会社を通じて行使する統制力については、いうまでもないだろう。
約１２０の映像プロダクション、４００以上のグラフィックアートスタジオがその傘下にある。
他の国では広告代理店は仲介業者である。
日本では広告主がどのような広告をどこに出すべきかまで電通が決めることが多い。
商業テレビが主要産業になってるもう一つの国、アメリカでは、
番組がどのていど商業的に成功しているかを評価するのは,独立した視聴率調査会社である。
日本ではこの機関も電通の手に握られているのである。
電通は企業の不祥事を世に知らせたりその後でもみ消したりする手が使えるので、
大企業を脅かすことができる立場にある。
また、電通は仕事の上で知った不正行為を当局に通告するという噂があるので、
企業は代理店を変えることもできない。
一九三六年から四五年まで独占的な政治の宣伝機関だった同盟通信社と一体だったこと、
また、どちらも戦時中の同盟通信社の末裔である共同通信社と時事通信社という日本の二大通信社と、
非常に緊密な関係があることにも起因する。
このつながりは株式の相互持合いによって強化されている。
共同が扱うニュースについては、つねに電通に情報が入る。
日本で伝統的に不買運動が不可能だった理由は電通の存在によるところが大きい。
ある番組に対して不買運動が起ると、
対象になったスポンサーをすぐに他へ差し替えてしまう。
ある企業に対して不買運動を起こす場合、
その企業への批判が世間へ定着するには相当の時間と労力を必要とする。
スポンサーを差し替えられたら、不買運動がまた一からのスタートになってしまい、
電通が次々にスポンサーをくるくる入れ替えるような場合は、
通常の不買運動が成功することはまずない。
電通がスポンサーの「上」に立っていることを知らず、
「スポンサーが居なくなると番組は潰れる」という固定観念を持っていたことが、
わが国でこれまで不買運動が成功しなかった理由。
それに、不買運動を起こすまでの理由になった「番組の内容」じたいが、
スポンサーではなくて、そもそも「電通本体の意図」によるものだ。
電通本体は終始無傷で、満身創痍になったスポンサーを次々に交代させてゆく。
国民の多くは電通の存在を知らない。
広告を打たなければ死活問題である企業が
限られたＣＭ枠を独占支配する電通に対して
屈従・隷従せざるをえない構造は知られていない。
戦後の日本でなぜ、左翼・反日系の番組に、
大企業が嫌々ながらに資金提供をさせられてきたのか？？
だれもがまず感じるであろう疑問の答えは、じつはこの構造にあった。
電通は単体では、現存する世界最大の広告会社である。
グループ・系列でも、世界第五位にランクされている。
(これは多国籍広告グループが現在世界の主流となっているため実質的には世界最大）
日本での業界シェアは２５パーセント。
これはスーパーの折込チラシまで含めた中での数字なので圧倒的な存在である。
他の大手広告代理店もおおむね電通に追従的である。
設立にあたって、電通に指示を仰いだ大手広告会社も存在する。
広告業協会の会長・理事長は電通トップが歴任する事が慣例化している。
「どうして戦後日本に、世界最大の広告会社が誕生したのか？」という問いは、そのまま戦後史の中に吸収される。
テロ朝の大株主ベスト１０ （ソースは会社四季報）
一位 朝日新聞社 ３４、０万株
二位 東映 １６、１万株
三位 大日本印刷 ４、０万株
四位 九州朝日放送 ３、２万株
五位 日本トラスティ信託信託口 ２、６万株 ●
六位 日マスター信信託口 ２、２万株 ●
七位 衛星チャンネル ２、０万株
八位 講談社 １、３万株
九位 電通 １、２万株
十位 自社社員持株会 １、１万株
一位 ニッポン放送 ２８、６万株
二位 東宝 ７、３万株
三位 日マスター信信託口 ５、２万株●
四位 日本トラスティ信託信託口 ５、１万株●
五位 文化放送 ３、８万株
六位 ステート・ストリート・バンク＆トラスト ３、０万株○
七位 自社 自己株口 ２、９万株
八位 チェース ロンドン ＳＴオムニバス・アカウント １、９万株○
九位 日本証券金融 １，８万株
十位 ゴールドマン・サックス・インターナショナル １、６万株○
一位 読売新聞グループ本社 ２１５万株
二位 渡辺恒雄 １６１万株 ※
三位 読売テレビ放送 １５０万株
四位 日本トラスティ信託信託口 １４８万株●
五位 日マスター信信託口 １２６万株●
六位 帝京大学 ８９万株
七位 名古屋テレビ放送 ５６万株
八位 よみうりランド ５２万株
九位 ボストン・セーフ・デポジット・ビーエスディーティー ４５万株○
十位 自社 自己株口 ４０万株
※渡辺恒雄氏名義所有分は読売新聞グループ本社保有と有価証券報告書を訂正
http://www.asahi.com/national/update/1105/036.html
一位 日マスター信信託口 ２１２７万株●
二位 日本トラスティ信託信託口 １４４９万株●
三位 日本生命保険 ７９３万株
四位 三井住友銀行 ６７４万株
五位 ステート・ストリート・バンク＆トラスト ４５９万株○
六位 日マスト信信託口 （電通） ４５０万株
七位 ボストン・セーフ・デボジット・ビー・エスディーティー ４０７万株○
八位 自社 自己株口 ３４９万株
九位 毎日放送 ３４４万株
十位 チェース ロンドン ３０２万株○
「●」の日マスター信信託口、日本トラスティ信託信託口とは信託銀行で、
株主が「名前を隠して株を所有できる」システム。
「○」も海外の外資系信託銀行で同様の機能を持っている。
これらの真の株主は「電通でないか」と推測されている。
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・株式会社電通口）
の持株数4,505,000株は株式会社電通から同信託銀行へ信託設定された信託財産で、
信託約款上当該株式の議決権の行使および処分権については株式会社電通が指図権を留保している。
現行法によれば、このような所有の形式であっても、
株式の議決権および処分権が「指図権」と言う形式で行使できる仕組みになっている。
また、民放四局で電通の支配の強そうな順位が、トラスティ、マスターの資本が
多く入ってる順位とぴったり重なっているのも興味深い。
このうち、特にＴＢＳはその放送免許じたいが電通社長吉田秀雄本人の申請による
「電通直轄」と言ってよい放送局である。
ＴＢＳは電通赤坂支店
日テレは電通汐留支店
テレ朝は電通ヒルズ支店
フジは電通お台場支店
つまり
左のスタンスから新聞にニュースを配給している共同通信と
右のスタンスから新聞にニュースを配給している時事通信と
ＣＭをほぼ独占的に仲介する事でテレビを支配してる電通は
実はもともと同じひとつの会社で現在も株の持ち合い等で連携をとってるっツーことだ
新聞って全部自社取材で紙面を作ってるんじゃないよっ
通信社から買ってるんだよっ
週刊誌は電通の大きな顧客に悪影響を及ぼす可能性のある記事は載せないよう、ある程度自主規制する。
通常、次号の内容は電通に知れているから、発売以前に圧力をかけられることもある。
電通は、雑誌広告のスペースを大きくまとめて買い切るから、雑誌社から見れば定期収入の保証になり、独自に広告主を探す苦労が省ける
同上
日本のマスコミは世の中の出来事を画一的に解釈し、自分たちに都合のいい現実を作る力を持っている。
この点、共産主義権の統制された報道界と肩を並べるものだろう。
ただ、外国人の観察者は共産圏の報道を大して信じないのに、日本の報道は信じてしまいがちである。
同上
記者なら本能的に、なぜ検察が突然一野党議員の政治生命を破滅させてもよいと判断したのかという当然の疑問を持つだろうが、それもなかった。
かわりにマスコミは、政治家たちは反省する必要があるという、お決まりの説教を流した。
ここがメディアの広告斡旋を独占的に支配し、新聞社の首根っ子を押さえている。
問屋制度を大規模にしたやり方ですが、その都度に広告面を買い取るのではなく、
上半期や下半期という単位で紙面を買い切り、それを広告主に売り捌いているのです。
そうなると新聞社としては経営は楽でして、広告部員が注文を取るために走り回ったり、
頭を使って成績を上げる必要がなくなる。
そして、営業部は電通のご機嫌伺いだけが仕事だから、馴れ合いが蔓延するのは必然になります。
Ｆ 電通の意見を忠実に聞くことが仕事になり、それが新聞杜の経営に影響すれば、
記事の内容も間接的に電通の顔色を伺って、自已規制をしながら書くことになります。
しかも、電通の実力はダントツというしかなく、２位の博報堂は大きな差をつけられて、
自由競争がほとんど機能していないから、電通の圧倒的な支配が確立してしまった。
Ｒ 博報堂は電通に較べたらガクンと落ちるし、大阪の大広も隙間で辛うじて稼ぐ程度だから、
そうなると電通の権力は絶大になる。
Ｆ 電通がそんなに圧倒的な力を持つ理由に、歴史的な背景があると思うのですが、それはどんなことだったのでしょうか？
大陸に侵略の舞台が広がったこともあり、政府は言うことを聞く通信社が欲しくなった。
特に満洲国が国営の満洲通信を作ったし、関東軍の報道統制に協力したのを見て、
日本政府も国策を遂行に情報操作の必要性を感じ、斎藤実内閣は通信統制に乗り出したのです。
そして、軍部が独裁化してファシズム体制が固り、日独防共協定が締結されたりしたので、
二・二六事件が起きた1936年に、広田内閣が同盟通信を強引に発足させました。
その時に電通のニュース関係を扱う部門と、連合通信を一緒にして同盟通信を作ると共に、
広告部門を担当していたセクションを切離し、広告会社としての電通にしたのです。
しかも、電通は軍部の情報機関と提携して、上海を足場に中国市場に進出したのだが、
特務機関の隠れ蓑として動いたわけです。
総理府の宣伝予算を独占したのだし、ＧＨＱとの関係でＣＩＡの東京支局として、いろんな工作に関係したと言われるのですね。
Ｒ 満洲や上海から引き揚げて来た者を引き受け、旧軍人や満鉄関係者を大量に採用して、
戦後における一種の情報機関化したわけです。（略）
そんな営業路線にアメリカの広告術を取り入れ、近代化を試みたのが社長の吉田秀雄であり、
有名な「鬼十則」というスローガンの下に、日本の広告市場の制覇を試みました。
同時にＧＨＱや日本政府にも食いこみ、影の情報局とか築地ＣＩＡと呼ばれて、
その威力を天下に知られるほどの実績を築いて、メディアの世界を完全に掌握したわけです。
Ｆ 吉田家に書生として住みこんだ人の話では、社長は非常に厳しい親分肌の人物で、
実力者の子供を優先的に入社させたり、社員を代議土の秘書に送り込んだそうです。
その人は吉田社長の支援でアメリカの大学を卒業し、一種の国際フィクサーとして生きていたが、
彼が電通はフィクサー集団の巣だと言ってました。
Ｒ 日本では読売の正力松太郎を怪人扱いするが、実力の点では新聞社より通信社に大人物がいて、
権力を外から動かす手腕を持っており、電通の吉田秀雄や時事の長谷川才次の前では、
正力も小怪人に見えるほどでしたな。だから、日本の新聞が電通に手なづけられてしまい、
テレビや雑誌のメディアも支配されたのは、説明抜きで当然と言うだけです。
Ｆ 正力が読売で実践した大衆化の路線も、背後に電通があったと考えることが出来るし、
その点で[シオンの長老の議定書]の路線に注目して、実践したのが電通だとも言えそうですね。
Ｒ 日本で最初にマジソン・アベニューに目をつけ、そのノウハウを取り込んだのが吉田秀雄だから、
ユダヤ仕込みの宣伝術のマスターに関しては、彼が日本で一番であっても不思議ではない。
それに上海で謀略活動をした特務の人間で、影佐機関と密着していただけでなく、
東条内閣時代の憲兵特高課長をやった、塚本誠大佐も戦後は電通社員だったから、知られざる秘密工作もあったでしょうな。
Ｆ その辺をもっと調べない限りは、日本の戦後秘史ははっきりしないだろうが、
なぜ日本の新聞が巨大化路線を突き進んだか、解明のカギが見つかるかも知れませんね。
Ｒ 日本では軽薄なユダヤ陰謀説が蔓延して、それを吹聴して大儲けしている連中が多いが、
要するに資本主義のノウハウは金儲けにあり、それをユダヤ人が最初に握っただけのことです。
そして、ユダヤ人が一番大量に集まっている町が、ニューヨークだから米国は繁栄したのだし、
その中心地がマジソン・アベニューだった。
しかも、それに注目してビジネスに生かした最初の日本人が、電通の中興の祖の吉田社長だったから、
電通は日本のメディアを支配したのです。そう考えれば至って簡単であり、
電通がメディアを通じて日本を支配したのも、当然の結果だと言えるのではないですかな・・・。
でも、アメリカの広告代理店の場合は、自由競争の原理が機能しているせいで、
１つの広告代理店の業界寡占はあり得ず、ＧＭとフォードは別の広告会社を使うし、
業種別に激しい実力競争が行われている。ところが、日本ではトヨタも日産もマツダも電通だし、
家庭電器でも東芝、松下、日立、サンヨー、ソニーが、揃って電通に広告を任せているように、
全く奇妙なことが罷り通っているんです。
Ｒ だから、電通は世界一の広告代理店になったのです。政府広報でも電通がダントツで、
政府御用達をほとんど独占しているし、新聞広告の圧倒的なものは電通を仲介にして、
もたれ合いで安易な営業をしています。そこには読者なんて存在しておらず、
広告を受け取り宣伝を流す対象として、マスに対してのメディアがあるだけです。
読売や毎日の幹部の子弟たちが電通社員だし、朝日の中江社長の息子も電通に入社しているが、
飛び降り自殺をした事件が起きた時も、電通が工作して新聞記事にならなかった。
それくらい日本のメディアは電通に押さえられ、世界有数の発行部数を誇る大新聞でも、
手も足も出ない状態だから情けないんだ・・・。
【１】 独占的に視聴率を調査するビデオリサーチは電通の子会社。
【２】 オリコンも電通が大株主に名を連ねる
【３】 電通はネットを監視するシステムを整備し、さらにそれを企業に提供する子会社を設立している
以下のサイトでは、はっきり２ちゃんねるが監視対象であることを電通自身が記している2006/5時点。
341 ：マンセー名無しさん ：2006/05/18(木) 06:22:58 ID:vPo+hQHz
>>339
それ、本人ならわかるよ
（いや、本人が一番わからなかったりして（笑）
ところで面白いサイトをも見つけたので張ります。
電通バスリサーチ ttp://www.dentsu.co.jp/business/teritory02/solution/Buzz/index.html
電通が２ちゃん監視してるとは言われてたけど、企業のために監視を代行する子会社。テンプレ追加〜
不勉強でこんなのあるとはしらんかった（毎日電通のことばかり考えてるわけじゃないし）
チャンネルを２つ持つＮＨＫという旧官営系の放送局と
チャンネルを４つないし５つ持つ「電通」という放送局のふたつしかなかったと言える。
電通のテレビ支配は「テレビ局」本体にとどまるものではなく
「番組制作会社」「芸能プロダクション「レコード会社」までその影響下に置く。
独占的な視聴率調査会社ビデオリサーチ社はもともと電通の子会社であった。
民放連やＢＰＯの様に民放が合同で設立する機関は言わずもがなであろう。
戦前わが国の財閥には系列企業の株式を所有・支配する持株会社が存在した。
（三井なら三井合名、三菱なら三菱合資、住友なら住友総本店など）
電通はある意味で「画一的な日本の芸能界」全体の隠れた持株会社のような存在といえる。
ただその支配のバリエーションは単純な株所有にとどまるものではなく
はるかに複雑、巧妙である。
兄弟会社の共同通信や時事通信とともに、新聞や雑誌も支配・統括することがあげられる。
かつて同じ会社であり、分割された後の現在も、株の持ち合い等で
事実上の連携をとっている共同通信・時事通信とともに、
わが国日本のテレビ・新聞・雑誌から映画・音楽まで
大衆文化全般を支配する「情報の中央銀行」
電通内部の単なる人事異動に過ぎない。
日本でおこるブームが、テレビから雑誌までの全部の媒体で
ほぼ同時に取り上げられていた事は、従来不信の目で見られてきたが、
メディアの構造を知らない人は、しかたなくその原因を
「日本人の画一性」に求めるほかなかった。
またマスコミ自体がそう「説明してきた」
バラエティやワイドショーで、タレントやキャスター達が
「あの番組ではスポンサーによって誰々がおろされた」
「スポンサーの意向でこういうふうに変った」などと、
常識的に考えてスポンサーの力が本当に強ければ、
同じようにスポンサーがいるその番組でも、まずできる筈が
ない会話を、これみよがしにさせているのも電通の指図であろう
電通が何かを煽りたいとき、信頼する煽り手として特定の「男」を連日各局で繰り返し出演させ、
みんなで盛り立てる社風がある。一例を挙げると、政治改革のときの「羽田孜」。
潰す決定をする前の初期の「堀江」など。
最近では耐震強度偽装事件の馬淵澄夫議員がいる。
（三井建設→ゼネラル株式会社北米総支配人というその経歴に関しては電通はもちろん報道管制を敷いた（笑）
レギュラーとして常時使ってる「一番男」では、かつての「久米宏」（電通買い切り番組ニュースステーション）やその後継番組の「古館」、「田原総一郎」（これも電通色強い「朝生」）、「みのもんた」などが挙げられる。
上述の「一番男」を中心に電通が「煽りに入った」体制・状態をさす。
オウム騒動の時のような大規模な煽動の場合では、「オウムウオッチャー」と呼ばれた、
ジャーナリストから弁護士・住民代表に至る「複数の煽り手」を動員するケースも過去にはみられた。
近年では「一番男」不在の「えっさっさ」も多く、「えっさっさ」に必ずしも「一番男」が必要であるわけではない。
言葉の由来であるが、有名な「日体大名物」の「えっさっさ」から来たものとされ、
これは日体大出身の体育教師が使命感をもって全国の高校に広めたとされる有名な
パフォーマンスの名称である。一部高校で過去に熱狂的なブームを起こしている。
男子が、腰を落として、両腕を交互に突き出しつつ、「え〜っさっさ〜」と掛け声をかけながら前方に進んで行くのが基本のスタイル。
テレビが本腰を入れて「煽り」にはいって、一般の日本人の感性とはかなり異質な、
電通特有のギラギラした「異様な輝き」を帯び始めたら、それは「えっさっさ」の兆候とみていい。
そしてそれが、「もうだれもマスコミをとめられない」ようなところまできたら、
それはあなたが、今「えっさっさ」の真っただ中にいるという事だ。
【関連用語】 → 「人食いテレビ」
【速報】 姉歯さん,奥さんトビオリ自殺でつ
姉歯報道を先頭に立って煽っていた
電通一番男「みの」が朝ズバでひとこと
「ショックだねぇ〜」
「ヒューザーの小島っ、総研の内村っ、木村建設の木村っ」
「そういった人間たちが・・・今どこで・・・何をやってんのか？？？」
みのさん「誰かオレに突っ込んでくれっ」と言わんばかりの喋り方
だったので、忙しかったけど一ファンとしてサービスしちゃいました
吉田秀雄社長 体制下 1947〜1963
★ 六十年安保報道 (注 反米目的ではなく事実上岸内閣の倒閣目的)
★ 過激派を英雄視する一連の報道
★ 浅間山荘事件報道など
★ ロッキード報道
★ オカルトブーム
★ 超能力ブーム
★ ロッキード報道の継続
★ リクルート報道
★ バブルつぶし報道 → 十年不況煽り
★ サッカーＪリーグブーム
★ 東京地検特捜部とのコラボレーションで行われた一連の
証券疑惑報道 大蔵接待疑惑報道、日銀疑惑報道
警察疑惑報道 自衛隊疑惑
★ バブルつぶし → 十年不況煽りの継続
★ 住専報道
★ オウム報道
★ 薬害エイズ報道
★ 韓国ブーム
★ 中国の反日運動の報道
★ 雪印叩き 三菱自工叩き 耐震強度偽装報道 不二家叩き
Ｑ 今テレビで電通がやってるいじめ報道ってなんなの？
Ａ ひとことで言うとマッチポンプ。一方でイジメが起こる土壌を作り、一方でイジメを糾弾する。
Ｑ どうして電通はそんな事をするの？
Ａ 電通というのは、報道で国民を煽動出来るようにするために、マスコミへの共感をある程度もって貰わないといけないから。
でもネット時代になってから、テレビのウソが世間にばれ出して、
非公開にやってる好感度調査では、テレビのイメージが相当悪くなってるらしいの。
だから世の中がマスコミに共感を持つように仕向けるため、それなりの事をしなきゃいけないの。
たぶん、一連のイジメ報道でマスコミのイメージは実際に上がってるはずなの。
でないと、味を占めてここまで何度も繰り返さないから。
Ｑ いじめの問題を最初にクローズアップした十年前の大河内君の事件の時もそうだったの？
Ａ あの報道は、テレビが東京地検特捜部とのコラボレーションでヤリ杉目の時期で
世間から不信感持たれてた頃なの。それで強引に視聴者の味方だという事を強調するため
「何かやらなければ」と思って「イジメ自殺煽り」につながったと見る向きは多いの。
Ｑ 日本のバラエティーを、実質イジメ番組ばかりにして置くのも、電通の意図なの？
Ａ イジメしかとりえのない芸人を、実際たくさん飼っているもの。
Ｑ 大河内君の時は、報道で、イジメ自殺がすごく増えたよねっ？
イジメの件数自体は急に変わるはずないのに、イジメによる自殺件数は、すごい増えたよねっ？
Ａ 親にとって見れば、コドモに自殺される事こそ、一番怖いはずだから、
親の気持ちになったら、いじめに「自殺を結びつける報道」こそ、一番脅威なはずだけど、
電通にとっては、そんなの知ったこっちゃないの。
普通の人は、マスコミの人間ひとりひとりが自発的に動いて、結果的にああいう報道になったと思うから、
その結果、自分のコドモが自殺しても、マスコミを訴えるなんていう発想はないよね
でも、もし自殺した子供の親たちが、これが漠然とした「世の中の流れ」なんかじゃなく、
実はメディアが一つの号令で動いていたという事実を知ったらどうなるんだろうね
Ｑ 今気づいたけど、最近急に、
幼女の事件を毎日のようにワイドショーで取り上げ出したのも、全く同じ構図じゃないの？
Ａ あんな報道自体が、逆に犯罪誘発するのは、電通も分かってるけど、それも知ったこっちゃないの。
親も報道自体に対して内心「かなわんなあ」と思ってはいても、味方してくれる事でもあるし、文句言わない。
昔の日本でもその種の事件はあったんだけど、あまりに痛々しいから、大人みんなが触れないようにしてきたの。
むしろ「そういう事二度と起こるなかれ」というささやかな願いをみんなで込めて、
「そういう発想」自体が、世に広まらない様みんなで気をつけてきたの。
でも、そこに電通が登場したの。
たぶん一連の幼女事件報道で、子を持つ親のマスコミに対するイメージは実際かなり上がってるはずなの。
世の子をもつ親が、それでマスコミに親近感を持ってくれさえすれば
彼らはこの世の終わりまでやり続けるつもりでいるの。
【電通のコドモ煽りＱ＆Ａ】もまた今度やりましょう。
Ｑ 電通はどうして、校長を吊るし上げる事ばかりに熱中して、いじめっ子本人はほっておくの？
Ａ まず、電通という組織にとって、国や官公系の組織と、国民の「間を裂く」ことが主要な任務だから。
国が助けてくれない場合に「マスコミが助けてくれますよ」というスタイルが、テレビは大好きだから。
こういうスタイルは、社保庁問題や警察捜査の報道にも共通してるよね。
第二に、いじめっ子を吊るし上げてしまったら、いじめ自体が日本から無くなってしまうから。
それでは電通の目指すマスコミのイメージアップが図れなくなる。
第三に、電通自体がマスコミを通じて、日本の「イジメの総本山」的な機能を昔から果たして来て、
当然、精神的な仲間であるいじめっ子自体はシッカリまもりに動くの。
Ｑ 「いじめっ子本人」こそが一番悪いって、みんなが考えてる事は電通は知らないの？
Ａ 常時国民の意識調査してるから、知らないはずはないけど、
最初から言うことなんか聞くつもりないから、とぼけて知らぬ顔の半兵衛を決めこんでるの。
一人二人のコメンテーターに「いじめっ子こそ一番悪いのでは？」って言わせとけば、視聴者も満足するの。
そういうガス抜きやりながら、それと並行して、全力を校長や学校の吊るし上げに注ぐの(いじめっ子スルーのまま)。
「オマイラ俺の事は好きになれ でもオマイラの言うことは聞いてやらねえよ 」
電通の韓国ブーム捏造の奥に潜む本当の怖さ31
http://society6.2ch.sc/test/read.cgi/korea/1176021992/301-400
巨大になり過ぎた日本の癌 電通 dentsu
http://news21.2ch.sc/test/read.cgi/news2/1150898847/601-700
電通って何なの？２ｃｈで評判悪いけど
http://news23.2ch.sc/test/read.cgi/news/1177421157/201-300
■■■電通総合スレッド part 7■■■
http://society6.2ch.sc/test/read.cgi/koukoku/1161497683/701-800
電通は売国企業
http://society6.2ch.sc/test/read.cgi/koukoku/1156247685/801-900
電通は反日企業
http://society6.2ch.sc/test/read.cgi/koukoku/1159537717/501-600
電通は朝鮮の犬
http://society6.2ch.sc/test/read.cgi/koukoku/1160523133/301-400
まず
1901年 光永星郎（初代社長） 電報通信社（通信社）と日本広告（広告会社）を設立
1906年 電報通信社のほうを日本電報通信社に改組する
1907年 日本電報通信社と日本広告を合併。名称は日本電報通信社に。通信業と広告業を併営する
いっぽうで
1914年 国際通信社、東方通信社が発足
1926年 国際通信社と東方通信社が合併、日本新聞連合社が発足（後に新聞連合社と改称）
1936年 新聞連合社の解散を受け、社団法人同盟通信社が発足。
そして
通信業と広告業を併営するこのライバル二社は
1936年 当局から準戦時下による統合の要請を受け、
日本電報通信社が、同盟通信社の広告事業部門を吸収して広告専業となり、
同盟通信社が、日本電報通信社の通信事業部門を引き継いで通信専業となる。
1943年 日本電報通信社のほうは広告代理業整備で16社を吸収している。東京、大阪、名古屋、九州に本拠を置く
1945年 GHQの指令により同盟通信社は解散。
社団法人「共同通信社」が加盟新聞社及び日本放送協会の出資により設立。
株式会社「時事通信社」もこれと同時に発足する。
旧同盟通信社の
商業通信部門（株価情報などの提供）が時事通信社に、
報道部門が共同通信社に分割した形が取られたのである。
当初は分野ごとに両社の住み分けが紳士協定によってなされていたが、後に垣根が崩れて競合関係に入る。
1947年 吉田秀雄、第4代社長に就任
1951年 民間ラジオ放送開始 本社にラジオ局新設
1953年 民間テレビ放送開始 本社、大阪支社にラジオテレビ局新設
1955年 社名を(株)電通と改める
1967年 東京本社、築地に新社屋完成
1974年 1973年度の取り扱い高で電通が初の世界第一位となる（米アドバタイジングエージ誌）
1981年 米・ヤング・アンド・ルビカム社と提携
1984年 米・ヤング・アンド・ルビカム社と国際営業ネットワーク「電通ヤング＆ルビカム」を設立
1989年 昭和63年度売上高1兆円達成
1993年 木暮剛平初代会長 成田豊第9代社長に就任
1995年 地域電通5社を設立
1996年 電通テックを設立
2000年 ビーコムスリーグループに資本参加
2000年 電通国際情報サービスが東証1部へ株式上場
2001年 東証1部へ株式上場 （創立100周年）
2002年 成田豊第2代会長 俣木盾夫第10代社長に就任
2002年 ビーコムスリーグループがピュブリシス（フランスの電通）と統合。電通もピュブリシスグループに資本参加
2002年 汐留本社ビル竣工
時事通信社 (１２，１％)
共同通信社 (７，３％)
日本マスター信託口 (４，１％)
日本トラスティ信託口 (３，６％)
自社グループ従業員持株会 (２，４％)
資産管理信信託口 (２，２％)
吉田秀雄記念事業団 (１，７％)
みずほコーポ銀行 (１，７％)
自社(自己株口) (１，４％)
ＴＢＳ (１，４％)
身内で固めた株主構成だが
特定株は３８，５％で、浮動株はわずか７，８％
「日韓友情年2005」実行委員会設立会合の開催について
http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/release/16/rls_0601a.html
１ 「日韓友情年2005」日本側実行委員会の設立会合が、6月3日（木）、東京（外務省）にて開催される。
２ この委員会は、名称を「日韓友情年2005年実行委員会」（韓国側名称は「諮問委員会」）、
以下の委員が出席する予定である。
委員長 平山郁夫氏（東京芸術大学学長）
副委員長 瀬戸雄三氏（（社）日韓経済協会会長）
成田豊氏（（株）電通会長）
委員 小倉紀蔵氏（東海大学助教授）
崔洋一氏（映画監督）
平田オリザ氏（劇作家）
依田巽氏（（財）音楽産業・文化振興財団理事長）
（※姜信子委員（作家）は、欠席するが、就任メッセージを発表予定。）
賛助団体 関係者
３ この実行委員会は、日韓両首脳が昨年6月に発表した「日韓首脳共同声明」を
基に、国交正常化40周年にあたる明年を「日韓友情年2005」とし、両国民間の
交流を促進していくこととなったことを踏まえ、設立されるものである。
同委員会は、政府と民間部門が一体となって、学術、芸術、スポーツ、政治、
社会などを含む幅広い分野における日韓間の交流を拡大することを目的とす
るものである。
電通 成田 豊 最高顧問
今年(2005)は韓日国交正常化40周年。両国政府はこれを記念し今年(2005)を「友情年」と
定め、さまざまな交流事業を推進している。韓国生まれで、中学３年までソウルで育ち、
ビジネスでも韓国とのつながりが深く、日韓友情年2005実行委員会副委員長を務めて
いる成田豊・電通最高顧問に韓国での思い出、友情年にかける期待などを聞いた。
――韓国との交流のはじまりは。
生まれたのが韓国で、小学校から中学３年までソウルで育った。このため、幼年時代、
少年時代のふるさとの思い出となると、浮かんでくるのは日本ではなく、韓国の風景に
なってしまう。
韓国は自分の人間形成の根っこでもあるので、いつも気にかけてきたが、目を見張る
ような経済成長を見守りながら、うれしく感じてきた。
http://www.toyo-keizai.co.jp/feature.html
１．作家の梶山季之は、朝鮮総督府土木技師の父の次男として京城に生まれ、42年には京城
公立中学校に入学する。成田豊は中学時代の梶山の友人だった。
http://www002.upp.so-net.ne.jp/kenha/kajiyama6.html
この成田豊が電通の実力者と同一人物か否か不明だが、彼と梶山季之は同じ年齢で、成田
は生まれが韓国で、ソウル育ちと告白している。それ故、同一人物だろう。
２．海軍兵学校の名簿を調べると「成田豊」が出て来る。朝鮮京城中学卒なので、１. と同一
人物であることが判る。中学卒業後、海を渡り日本に来ていたのだ。日本名で海軍兵学校
に入り、４ケ月半後、日本本土で終戦を迎えた訳だ。
成田豊 海軍兵学校第78期(S.20.4.入校) 407分隊 朝鮮京城中学卒
海軍兵学校出身者 第７8期（401〜412分隊）
第78期 S.20.4.3入校(4048名) （401〜412分隊）
407分隊 出身地・出身校
成田 豊 朝鮮京城中
ttp://www2b.biglobe.ne.jp/~yorozu/sub2-35.htm
３．Ｂさんが 社長時代に彼自身が明かした「成田豊」の最終学歴を調べてくれた。東大卒なら
身元調査無しに電通に入社することが出来る。１．と同一人物か否か不明だが、間違いなく
同一人だろう。問題は彼が在日か否かだ。
成田豊 電通社長。経済同友会副代表幹事、東大卒
４．結局、戸籍が手に入る訳では無いので「成田豊」が在日との確証は得られなかったが、彼は
戦前創氏改名した朝鮮人で、出世のため海軍兵学校に入り、日本本土で終戦を迎えたと仮定
すれば、電通の過剰なまでのウリナラマンセーが説明できる。私は個人的には「成田豊」は間
違い無く「在日」だと確信している。
週刊金曜日が叩く電通の「新聞局人脈」や今日の電通のトップについてですが、
これを考える上では電通相談役の木暮剛平さんの事は絶対無視できないはずなんですがね。
上に書いた最高顧問の成田さんの上司だった人がこの木暮さんなんですが、
極論すれば今日の電通の体制ってのは木暮体制なんですね。
だって木暮さん以降の社長ってみんな木暮さんの部下だった人、
もしくはさらにその部下だった人ばかりですからね。
トップの元をたどると木暮さんにいたる、そんな感じなんですよ。
木暮さんの敷いたレールの上をみんな走っているんですよ。
けどその木暮さんについてはほとんど触れられておらず、何だかなあ、と感じました。
ここで興味深い事は、成田さんの退任理由ではなく、
電通トップは退任すると相談役に就任するのが通例だったのですが、
なぜに成田さんは「最高顧問兼電通グループ会長」なるポストにおさまったのか、ということです。
いずれまた電通については詳しくやろうと思っているのでここではあえて詳しく触れませんが、
おそらくは成田さんの前任の会長である木暮剛平相談役の存在が大きいのだろうなあ、と思われます。
電通トップの中でただ一人勲一等を受勲し、
今なお日本広告業協会（広告代理店の団体）では理事長の成田さんの上の会長というポストに納まるのが木暮さんです。
そしてこの人の部下だったのが成田さんでした。
おそらくこの木暮さんの顔を立てた結果が今回の「最高顧問兼電通グループ会長」というポストの登場だったんでしょうね。
勲一等に叙せられ瑞宝章を受章した。これは、電通人として多年にわたり広告業に携わり、
日本広告業協会理事長、会長等として業界の発展に尽力するとともに、
経済同友会副代表幹事等の要職を務めて産業発展に貢献、また、通商産業省（現経済産業省）
情報処理振興審議会会長等として行政運営の円滑化に寄与したことなどが評価されたものである。
電通社長では戦後、吉田秀雄・四代（勲二等瑞宝章）、日比野恒次・五代（勲二等旭日重光章）、
中畑義愛・六代（勲二等瑞宝章）、田丸秀治・七代（勲二等旭日重光章）社長につづいて、
八代社長の木暮相談役が五人目。勲一等を受章したのは、木暮相談役が初めてである。
昔から実質的にほとんど機能していないのに、なぜか巷で全然批判されない謎の組織だが
調べてみると崔洋一氏を委員にしている始末。こりゃ機能しないのは当たり前だ。。。
＞古い資料だが『マルコポーロ』1993年９月号に、梁石日、崔洋一、鄭義信の対談があった。
＞崔「一時流行ったんだな。左翼少女を口説くときは日帝三十六年史で落とせというのが。」
＞鄭「いまだにそんな手を使っている人、いるんだよね。」
＞梁「男の風上にもおけんなあ。」
＞崔「梁さん、唇、震えてますよ（笑）。」
＞朝鮮問題に関わる日本人女性たちが、在日活動家に警戒心をなくし、
＞Rされるという事件が少なくなかったのである。そして彼女たちは、
＞反体制意識を持っていたために警察に通報することもなく、泣き寝入りした。
＞周囲からは運動団体内でフリーセックスが流行ったと思われたのだろうが実態はRであった。
＞人権に最も敏感なはずの在日活動家が何故そんなことをするのか。また日本の女性たちは、
＞活動家とはいえ在日男性がたずねてくると、なぜ警戒心をなくして部屋にあげてしまうのか。
＞今はどうなのか知らないが、昔はそういう時代であったということである。
82 名前：黒幕は統一教会 ３ 投稿日：04/10/07 20:04:57 ID:ozAujIQn
統一教会はジェンダーフリーに対して批判的で、「純潔」を重んじる。
冬ソナに出てくる従順な女性像や、「純愛」のテーマは統一教会の思想と合致する。
それに、最近の「韓国男に憧れる日本女が急増！」「韓国男と結婚しましょう」
報道も統一教会のにおいがする。広告費を出して日本のマスコミに韓流捏風を
煽らせてるのは、統一教会なんじゃなかろうか。その証拠に、去年までワイド
ショーなんかでやってた統一教会批判が、今年はパッタリとなくなった。
といっても、統一教会が韓国キャンペーンをやってるのは、単に日本女を韓国
男と結婚させるためだけではない。そこには、明確な政治的目的がある。
日韓を融合させて（日韓結婚を奨励するのはこのため）、両国をアメリカの傘下に
しておくこと、これが統一教会の仕事だ。「日本で韓国が大人気」とやることで、
韓国の反日感情、ひいては反米感情を薄め、最近とみに中国寄りになっている
韓国を、アメリカ寄りに引き戻そうとしているのだろう。
統一教会≒アメリカの手先。
そして、統一教会の日本版が、CIA東京支局とも言われる電通なのではな
に軍国主義を植えつけていた。
戦後、同盟通信社は共同通信社と電通に分かれたが、大本営発表のシステムは、
ＧＨＱによってそのまま残された。すなわち、ＧＨＱはこの大本営発表システ
ムを利用して、日本国民に今度は自虐史観を植えつけたのである。
ここからは、わたしの推測。
「戦前の日本＝絶対悪」という史観を心の底から信じ、喜んでＧＨＱの手先
となってくれるのは、在日朝鮮人ではなかったろうか？
世論操作を容易にするため、ＧＨＱは電通（＆共同通信社？）のトップに
在日朝鮮人を据えたのではないか？
独立後も、日本がふたたびアメリカの脅威とならないよう、アメリカは
在日を通じて日本の世論を操作し続けたのではないか？
電通のトップが在日（すでに帰化ずみかもしれないが）だと考えると、実質
電通の子会社と言える共同通信、ＴＢＳのキチガイ反日報道も、Ｗ杯での
異様な韓国マンセー報道も、最近の韓国ブーム報道も、すべて納得がいく。
672 名前：マンセー名無しさん 投稿日：04/10/28 18:24:03 ID:cK2dAbuQ
一方日本と韓国が本当の意味で和解すれば、
最終的にどのような形で朝鮮半島が統一するにせよ、
その背景となる地域環境を安定させる点で、大きな前進になる。
日本と韓国に真の和解が成立し、両国の協力関係が強化され、
政治面での関係も深まっていけば、
統一の結果、国際社会に生じる数々の複雑な問題も緩和できる。
＞この和解を進める上で、アメリカは決定的な役割を果たせる。＜
ドイツとフランスの和解、そのあとドイツとポーランドの和解に使われた
具体的な方法（大学の学術交流から軍隊編成の統合にいたる）
をそのまま適用すればいい。
日本と韓国が包括的な協力関係を結び、アジアに安定がもたらされれば、
朝鮮半島の統一後も、アメリカは東アジアでの力を保ちやすくなる。
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4532191696/qid=1098953499/sr=1-1/ref=sr_1_2_1/250-9151223-5897045 より
電通は、検索でも「本当の意味」で香ばしい情報は引っかからないし、書籍ではもっと調べにくいですね。
例えば中公新書で戦前の同盟通信を扱った物が出ていてそれなりに参考になりますが、よくみると執筆者は元共同通信の記者という始末。
http://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4121015576/qid=1115912770/sr=8-1/ref=sr_8_xs_ap_i1_xgl/250-0836691-9097024
そんな中でこの人の卒論はオンライン上で読めるオアシスです。
http://members.jcom.home.ne.jp/katoa/03sawada.html
この論文の第三部から引用する以下の箇所はみようによってはかなり重要。
民放開設の動きは、敗戦直後の45年秋から始まっている。同年9月、東久邇宮内閣は「NHKのほかに広告収入によって運営される株式会社の放送事業を設立して、NHKと民間放送とを併存させる放送制度にする」旨の閣議決定をした。
この決定は大きな反響を呼び、全国から出願者が続出した。そのうちの一つである、東京商工経済会（のちの東京商工会議所、以下「東商」）の藤山愛一郎会頭、船田中理事長らの「民衆放送」設立計画に、当時の電通社長・上田と常務・吉田が参加した。
創立準備委員会の中で唯一の広告専門家だった吉田は、アメリカの商業放送に関する知識の吸収に努め、事務の中心となって働いた。ところが、47年になって事態は急変する。
1月の対日理事会で、民放は当分の間認めるべきではないという結論が出されたため、全国的に盛り上がっていた民放開設運動は水を差された。
そのうえ、４７年の公職追放令で、運動の中心メンバーであった藤山と船田が追放の対象になった。すると、「東商」は一転して「民衆放送」設立に冷淡になり、「東商」内に設けられていた創立事務所を閉じると言い出した。
そこで吉田は、船田に代わって創立準備委員長になり、事務所を電通内に引き取り、費用もすべて電通で面倒を見た。ちょうどこの頃、前述のように上田社長も公職追放になり、吉田が四代目の社長に就いている。
再び民放開設運動に灯がともるのは、４７年秋、いわゆる“ファイスナー・メモ”によって、民放開設に対してのＧＨＱの政策転換が明らかになってからである。
米ソの冷戦激化に伴うアメリカの対日占領政策の転換を背景に、従来の単一独占放送方式から民間放送会社による複数競争方式への転換は当然であった。
孤立無援で民放開設の火を守りつづけた吉田は、それまで以上に活発に動いた。49年に入ると社名を「東京放送」と改め、再度免許申請を提出した。ラジオ広告研究会を組織し、広告放送の実例研究やテスト盤試作で大手スポンサーへの普及活動を行った。
また、全国の地方紙経営者に民放設立を説いて歩き、全国規模の民放設立の機運を盛り上げた。
当然卒論だから、資料によらない憶測はほとんどなく、淡々と事実だけを書き連ねているので、
ポイントを分かりやすくするため、ちょっと補って見ましょう。
終戦直後の日本には、放送局は国営のＮＨＫ一局しかなく、今日のような民間放送は存在しなかった。
そこで、日本でも「民放というもの」を作ろうということになって、財界を中心に「民放設立準備委員会」を結成。
東商の藤山愛一郎会頭と、船田中理事長（委員長はこの人）がその中心メンバーで、
そこに電通の上田碩三社長と、部下の吉田秀雄常務も参加していた。
ところが、ここで突然、戦後二年もたったこの時期なぜか、藤山と船田にＧＨＱから公職追放令がでる。
船田に代わって委員長に就任したのが、電通の吉田秀雄常務。
吉田は委員会の事務局を電通ビル内に引き取って、費用もすべて電通でみたというから、
本来財界主導で始まった民放設立準備委は、電通＝吉田の事実上の支配下に。
怖いのは、同時期に電通の上田碩三社長にも公職追放が出されていて、吉田秀雄は電通の社長にも就任する。
そうなると、同年のうちに、なぜかまたＧＨＱの方針が変わって、民放設立にゴーサインが出る。
電通社長吉田自身が免許を申請した民放第一号の「東京放送」こそが、悪名高き「現ＴＢＳ」。
論文のこの箇所以降の記述によれば、東京以外の地方局も設立にあたり吉田が物心両面で出資。強い影響力を持つ。
公職追放になった電通の上田社長は、旧同盟通信では編集長を歴任したジャーナリスト畑の人
でボーン上田賞の名前の由来にもなっている。ちなみにこの上田碩三はこの後東京湾で溺死（マジ）。
電通のメディア支配の始まりと電通自身の内部変革が同時に行われたように思えます。電通の４７年宮廷革命説。
電通のバックをアメリカとする説の場合、そのつながりが最初にできたのは当然ＧＨＱ
との間だと思えるのですが、ＧＨＱというのはご存知のように、太平洋戦争を戦っていた
マッカーサーの司令部であり、軍事命令機構がそのまま統治行政機構になったものでありまして、
占領の終わりとともに解消する組織です。 その後電通との関係を具体的にどこが引き継いだのか
ということになります。 あのスレでよく話題になってるのはＣＩＡ（米中央情報局）ですが、
ＣＩＡという組織についてはかなり誤
【テンプレを読むときの注意】
●テンプレは使いまわしなので、今ではかなり内容が古くなっています(特に株所有関連)
●「ウォルフレンが電通に葬られた」とか初歩的な誤りもかなりありますが、
当時の雰囲気を残すため、あえてそのままにしてあります。
●煽り目的ではなく、電通の大まかなアウトラインを踏まえて議論が出来るようにする事が
とりあえずの目的であって、あくまで初級入門用のテンプレです。
このスレの担う論域に鑑みて、電通の背景にまで触れたものは一部を除いて省きました。
●特に「電通の歴史」の部分は、彼ら公称のものを採用し、誤りがあってもそのままにしてます。
ただ、それだけではあまりに無責任なので「電通の歴史 中上級編」を後で別にうｐします。
(こっちはアナロジー風のやつばかりですが)
●テンプレは、影響を配慮して内容を弱め過ぎたきらいがあります。
とんちんかんなレスが続くようであれば予告なしに第二期・第三期と追って追加していきます。
今期の四季報からうｐしておきます。
日本テレビ現在の株主構成
読売新聞グループ (１４，８％)
読売テレビ放送 (６，２％)
読売新聞東京本社 (５，３％)
日本トラスティ信託口 (４，４％)
帝京大学 (３，５％)
名古屋テレビ放送 (２，２％)
日本マスター信託口 (２，２％)
よみうりランド (１，９％)
モルガンスタンレーインターナショナル (１，９％)
ステートストリートバンク＆トラスト (１，７％)
朝日新聞社 (３３，８％)
東映 (１６，０％)
大日本印刷 (４，０％)
九州朝日放送 (３，１％)
衛星チャンネル (２，０％)
日本マスター信託口 (１，９％)
ステートストリートバンク＆トラスト (１，６％)
日本トラスティ信託口 (１，５％)
講談社 (１，３％)
電通 (１，２％)
みずほ信託銀行有価証券管理信託口(楽天口) (９，０％)
楽天メディアインベストメント (８，７％)
日本マスター信託口 (５，２％)
日本マスター信託口(電通) (４，８％)
日本生命保険 (４，１％)
三井住友銀行 (３，０％)
毎日放送 (２，８％)
日本トラスティ信託口 (２，８％)
三井物産 (２，２％)
ビッグカメラ (２，０％)
特定株４５，１％ 浮動株４，１％
東宝 (７，７％)
日本トラスティ信託口 (５，４％)
日本マスター信託口 (５，３％)
文化放送 (３，２％)
ＮＴＴドコモ (３，２％)
自社(自己株口) (２，５％)
ステートストリートバンク＆トラスト (２，４％)
関西テレビ放送 (２，３％)
日本マスター信託口(電通) (１，９％)
ＨＳＢＣバンククライアンツノンタックストリーティ (１，７％)
なにがなにやら本当の正体がわかりません。
試しに、最後のフジテレビだけちょっとやってみますが、
まず上にあるようにフジの筆頭株主は東宝です。
↓
その東宝の筆頭株主は阪急阪神ＨＤです。
↓
その阪急阪神ＨＤの筆頭株主はプリヴェ企業投資ホールディングス。
この会社の株主構成はこうなってます。
株式会社プリヴェチューリッヒ証券グループ本社（現・ケンゾー・インベストメント株式会社）（16.7％）
プリヴェチューリッヒアセットマネジメント株式会社（現・KENZOアセットマネジメント株式会社）（15.3％）
モルガンスタンレー・インターナショナル（7.2%）
モルガンスタンレー（4.6%）
ゴールドマン・サックス・インターナショナル（4.1%）
日本証券金融（3.3%）
UBS（3.1%）
ゴールドマンサックス・ジャパン（2.4%）
三井アセット信託銀行（2.0%）
モルガンスタンレー・ジャパン（0.7%）
高橋一穂（0.7%）
松村謙三（0.7%）
モルガンゴールドマンのユダヤ連合で２０パーセント近くを占めてますが
プリヴェ系でも３０パーセントぐらいを保持していますね。
昔の名前はプリヴェチューリッヒ企業再生株式会社といいました。
↓
その親会社がプリヴェチューリッヒ企業再生グループ株式会社
（プリヴェチューリッヒアセットマネジメント）株主二位になってる会社です。
↓
その親会社がプリヴェチューリッヒ証券準備会社
（プリヴェチューリッヒ証券グループ本社）株主一位になってる会社です。
↓
その今の名前はケンゾー・インベストメント株式会社
どうやらここが根城のようです。
んでこの本社の株主構成ですが
株主は91名（日本の個人69、日本法人20、外国法人2）
株主順位をみると
１位 KENZO CAPITAL, INC.（松村謙三の個人資産管理会社） 15.00％
２位 松村謙三 12.65％
なので、この松村謙三というオッサンがキモのようです。
成蹊大学法学部卒。
ジャーデンフレミング証券 債券部を経て、
スミス・バーニー証券にて リスクアービトラージチーフトレーダー。
１９９７年８月プリヴェ チューリッヒ証券準備会社設立。
ケンゾーインベストメントの社長はこんなカンジ
高田 典晃 （たかた のりあき）
東京工業大学大学院卒。
フロリダ大学経営大学院ＭＢＡ、ＣＦＡ（米国証券アナリスト）取得。
ソロモン・ブラザーズにてオプショントレーディングデスクを立ち上げ、運用責任者として活躍。
ｸﾞｸﾞってると、クドイほど外資ではない外資ではないと・・・
まあ日本人ではありますがユダヤのとこで丁稚奉公した人達みたいですね。
ネットというのは頼りないもので、ここからさらに調べようとすると
急に情報が少なくなります。できないこともないんでしょうが、
単なる電通マニアの私的には３０分越えるとカラータイマーが点滅して負けなので、
誰か興味がある人、後は頼みます
松竹の場合、筆頭株主はガチでモルガンスタンレーですね。
戦後日本の洋画配給は親米政策に連動して行われました。
ドイツなんかもそうですね・・・
それと最後に付け加えておくと
オリコンも今では大株主から電通の名前が消えてます。。。
こんな事してるから、諜報機関だといわれるんですよ。
リトルポンド (３３，０％)
小池恒 (１１，２％)
自社(自己株口) (２，８％)
小池秀効 (２，２％)
小池結美 (２，１％)
小池尚子 (１，８％)
ディーエイチシー (１，５％)
大証金 (１，５％)
ＮＴＴレゾナント (１，４％)
ヤフー (１，４％)
俣木盾夫社長（68）が会長に就任する人事を固めた。
5月前半に開く取締役会で内定し、6月下旬の株主総会後の取締役会で正式決定する。
高嶋氏は俣木社長と同じ新聞局出身で、その後はメディアやコンテンツに関する戦略を
総合的に指揮してきた。
俣木氏は2002年に社長に就任。中期目標に掲げていた連結売上高2兆円を07年3月期に達成した
もようで、それを機に交代に踏み切ることにした。
◎ソース 日本経済新聞
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20070428AT1D270DI27042007.html
|:::::::/ .iﾉ
|::::/ ヘ / | ／￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
,⊥|:|----（＝・)-(=・) |ペッパーの件はテレ朝は報道管制しいてます。
l !:; ⌒´⊃｀ | | 何も知らないこのスレの人はペッパー行ってね。
ゝ_┃ ´__＿/ ＜ もちろんみなさんの「自己責任」です。
|┗━⊃<二二ｙ' | マスコミは無罪です。知らないあんたが悪いの
| ＼＿二／ ＼＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
／ト、 ／７:`ヽ､_
／::::::::| ~''x‐''''~~ /::::::::::::::`ー
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http://news22.2ch.sc/test/read.cgi/newsplus/1179327437/
Ａ 「ユダヤの手先に一番見えないタレントって誰だよ？」
Ｂ 「ギバとかじゃないですか？見えないでしょ？」
一同「あっはっは」
Ａ 「それはダメ。ギバはもうアフラックが決まってるの。ヤダとコンビで使うんだ」
Ｂ 「じゃあ地井武男とか・・・ どのみちああいう系統しかないですよ」
一同「あっはっは」
三ヵ月後テレビから
「ごじゅう、はちじゅう、よろこんでっ」
誰かが会社を起こしてそこそこ商売ができるようになると
銀行や代理店との取引もできてきて、取引先の社長から接待されて
「用がなくても新聞やテレビに広告を出し続けた方がいいよ」
「うちなんか新規採用する気がまったくないときでも募集広告は続けてるよ」
と教えられたりもする。
「そんなもんですかね、でもうちはまだまだ小さい会社ですから」と聞くだけは聞いて放置してると、
ある日社員が不祥事を起こしたときにまるで会社全体の悪事のように報道されて
会社の玄関前や社長の自宅のマンション前にカメラが並んだりする。
公立学校に通っている自分の子供が急に心配になる・・・
とりあえず燃え上がった炎を必死で消して回ったあとにまた取引先の社長に呼ばれる。
「大変だったね」慰労接待のはずなんだけど立場はすっかり逆転していて教えを乞う関係ができてて、
小さな広告代理店を紹介してもらう。そこは元大手広告代理店社員がやってる。
そんなふうにつながっていく。
朝鮮への郷愁・愛着は強いみたいだが、成田氏自身は日本人だよ。
もうすこし、いろいろな人から話を聞いた方がよいですよ。
古い話はインターネットにはなかなか載っていないんじゃないかな？
ここの連中はそんなことはどうでもいいんですよ。
単に電通・与党に悪いイメージが付けばいいだけだから憶測だろうとうそだろうと平気で言う。
電通に入社さえできない学歴なのに「電通の内部は・・・」と知っているかのように書いているのには笑止。
「大きな善の共産主義革命のためにはうそ程度の小さな悪も仕方が無い」って言うじゃないですか。
２ちゃんで「成田在日説」を広めたのはハングル板の電通スレ主で
私自身もそれで彼とやりあった事があります。
テンプレは私の意見だけではあれなので、正反対の意見の人のも集めただけですよ。
私の意見だけで統一すると、もっと過激なスレになるから。
だから相互に矛盾する内容のもあります。
(さすがにあまりくだらないのは省きました)
参照>>60
ちょっとアメリカと在日・あるいは韓国との関係のテーマを少しだけ説明する事にする。
まず終戦直後のいわゆる三国人暴動について。
一瞬、ぎくりと立ちどまり、悲鳴のあがる方角に走った。
途中で四、五歳の女の子が泣きながら夢中で駆け寄ってきた。
「どないしたんや」
「おかあちゃんが、おかあちゃんが」
少女は私に泣きじゃくりながらしがみつく。
この世のものとは思えぬ女の狂気じみた悲鳴がきこえつづけていた。
「ここにいるんやで。ええな」
私は少女をその場において一目散に走った。
少女の母親は木立の中で数人の男に犯されていた。飛行服の男たちだった。
通りすがりの通行人の目つきが気に食わないといっては難くせをつけ、
無銭飲食をし、白昼の路上で集団で婦女子にいたずらをする。
善良な市民は恐怖のどん底に叩き込まれた。
こういった不良分子は旧陸海軍の飛行服を好んで身につけていた。
袖に腕章をつけ、半長靴をはき、純白の絹のマフラーを首に巻きつけ、
肩で風を切って町をのし歩いた。腰には拳銃をさげ、
白い包帯を巻きつけた鉄パイプの凶器を引っさげたかれらの略奪、
暴行には目にあまるものがあった。
警官が駆けつけてきても手も足も出ない。
「俺たちは戦勝国民だ。敗戦国の日本人が何をいうか」
警官は小突き回され、サーベルはヘシ曲げられ、
街は暴漢の跳梁に無警察状態だ。
当時の日本中で繰り返された光景だ。
こういう事が日本であった事を今なお憶えている老人は多い。
それまで差別の対象になっていて、心理的に上下関係が確定しているなか
いくら進駐軍が来たとは言っても、日本人の海の中で僅かな人数の彼らが
こういう行動に出た事は当然いくつかの憶測を呼ばざるをえない
この時の土地占領は駅前占領と呼ばれ、今でも駅前のパチンコ屋などがその名残だと言われる。
元々この三国人暴動には背景に進駐軍がいると囁かれてきた。
つまり警察がＧＨＱの命令で動けなかった事をはじめ、その片鱗は無数にある。
もしそうだとしたらＧＨＱは何が目的でそのような事を行なったのかというのが焦点になってくる。
スレなので、この部分を詳しく説明しなくていいのは助かる。
メディアは戦後こういう事があった事をずっと隠蔽してきたが、
それでも状況証拠は現われざるを得ない。
例えば
戦後、在日の多くが財を成したのは闇市である事は一般によく知られている。
ところが「闇市」というのは「そもそも何なのか」といえば、
これは「米軍の横流し物資を扱う非合法の市場」の事で、
なぜ米軍が在日にのみ、物資を横流ししたのかという問いが現われてくる。
引用する。この人も偶然に当時同じ神戸にいたのが面白い。
元警視総監秦野章の回顧録「逆境に勝つ」より転載
私が刑事課長になる以前も、彼ら集団暴徒が警察署に乱入し、
逮捕した犯人を強奪していったことが一度か二度あった。
まさに警察の威信の失墜ここに極まれり、である。
県警部にいた私も同様の体験をした。部下の刑事がそういう外国人を
現行犯逮捕してきたときのことである。それを知って仲間が集団で
犯人を取り返しに来た。
刑事課長席にいた私は、たちまち彼らに取り囲まれてしまった。
「戦争に負けた国の警察のくせに、なぜ戦争に勝った国の人間を逮捕するのか!」
「俺たちは戦勝国の人間なんだ。同胞を帰せ!」
その矢先の昭和二十一年一月のことだった。
日本人、朝鮮人、台湾人の混成集団からなる強盗団を当時の人は、
「国際ギャング団」の名で呼んでいた。私たちが苦心の末逮捕してきた
国際ギャング団の朝鮮人、台湾人多数の犯人に対し、
ＧＨＱ当局から釈放命令が出された。
「そんなばかな話があるか」
刑事たちは色めきたった。
せっかく大阪の今宮のヤミ市で逮捕した強盗犯十六人を、
日本の警察には彼らに対する法的執行権がない、という理由で、
警察自ら取り調べもせずに釈放させられるという前代未聞の事件が起きたのである
昭和21年11月末には、すでに次のような検閲指針がまとめられていたことが、
米国立公文書館分室所在の資料によって明らかである。
「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」の３０項目の中に
(8) 朝鮮人に対する批判
朝鮮人に対する直接間接の一切の批判がこれに相当する。
(9) 中国に対する批判
中国に対する直接間接の一切の批判がこれに相当する。
(24)闇市の状況
闇市の状況についての言及がこれに相当する。
などがあり、
つまり占領下では朝鮮人、中国人(台湾人)、闇市などへの言及は検閲対象だった
もうひとつ、パチンコという違法合法産業がなぜ日本に存在するのか、
またなぜ、この業種で在日系が大多数を占めるのかについて簡単に説明。
一般常識程度の事から始めると、「パチンコ」というのはそもそも
アメリカのスマートボール、ピンボールを改良したもので、起源は米にあった。
大正時代に外資が日本に導入するが、その賭博性が強いという理由で日本政府がこれを禁止。
しかしアメリカの占領と共に進駐軍がこれを復活させる。
その際、朝鮮人に仕事としてやらせたと言われている。
事実、在日朝鮮人がこの商売を始めるにあたって、
パチンコ玉や景品の卸を、元ＧＨＱの人間が起した会社が担当している。
ＧＨＱを退職して民間人の身分にはなったが、事実上の工作会社とみていい。
そういう元ＧＩの一人であるニコラザベッティには「東京アンダーワールド」が詳しい。
これはアメリカ文化の宣伝の意味を持ち、商売ではなく日本文化への工作宣伝活動の一環であった。
ただ映画や音楽の場合とは違って、チューインガムの場合、商店や問屋に品物を
置かなければならず、当時の駄菓子屋はそんな新規な品物は店に置きたがら
なかったので、最初この企ては失敗する。
そこで在日朝鮮人である東声会の町井会長が東京の菓子屋店主達を脅しに回り
その事によって注文が殺到したエピソードがある。(東京アンダーワールドより)
つまり在日とＧＨＱはギブアンドテークの関係にあった。
東声会の町井会長(鄭建永)はその後、ジョン・フォスター・ダレス国務長官の
韓国非武装地帯への視察旅行にも同行したという記録がある。
また傷害致死二件にもかかわらず、米からの圧力でいつも無罪保釈になる。
検事の「町井を捕らえようとしてもそのたびに手を引かずに入られない
しょっ引くと、かならず上から圧力がかかって釈放せざるを得なくなる」
と言う発言が現実にある。
ギャハハハハ
フツーの国民がテレビなんてちんけなもん
みてるわけネーダロ
ヴォケ
考えて物言えよ･･･
電通の役目を果たすのはご存知ヤフー＝ソフトバンク。
米が電通に任せていた任務はこっちに一部移行中だったりして。
成田在日説はガセだけどこっちはモロだな
「グーグルに負けない｣という見出しでした。
電通もどうかとは思うけれど、昨今のグーグルを見ていると薄ら寒い思いを禁じえないです。
74さん
共産主義者からすると電通は明白な敵ですね。
共産主義への嫌悪感は冷戦終結後、急速に弱くなりました。
それが電通批判の隆盛につながっているかもしれませんね。
75さん
テンプレートのどこにも「佐賀県出身｣という情報は載っておりませんでしたが。
今のままでは、普通に成田氏が在日朝鮮人としか読めませんよ？
「わかっている」とおっしゃるなら、両論併記するべきではないでしょうか？
あるような気がします。
WINMXやユーチューブといったサービスが人気のようですが、こうしたサービスに
親和性がある人たちは、潜在的な共産主義者と言えるかもしれません。
おっしゃるとおりですね。電通は何分テンプレが多すぎて、とても貼り切れません。
なので、今から少し追加してみましょう。
一 仕事は自ら創るべきで、与えられるべきではない。
二 仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。
三 大きな仕事と取組め！ 小さな仕事は己を小さくする。
四 難しい仕事を狙え！ そして成し遂げるところに進歩がある。
五 取組んだら放すな！ 殺されても放すな！ 目的を完遂するまでは．．．
六 周囲を引きずり回せ！ 引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地の開きができる。
七 計画を持て！ 長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる。
八 自信を持て！ 自信が無いから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚みすらがない。
九 頭は常に全回転、八方に気を配って、一部の隙もあってはならぬ！ サービスとはそのようなものだ。
十 摩擦を怖れるな！ 摩擦は進歩の母、積極の肥料だ。でないと君は卑屈未練になる。
＞周囲を引き摺り回せ
一 「もっと使わせろ」
二 「捨てさせろ」
三 「無駄使いさせろ」
四 「季節を忘れさせろ」
五 「贈り物をさせろ」
六 「組み合わせで買わせろ」
七 「きっかけを投じろ」
八 「流行遅れにさせろ」
九 「気安く買わせろ」
十 「混乱をつくり出せ」
＞混乱をつくり出せ いかにも電通らしくてイイッ
民放主要四局の中でも最初に設立された放送局であり、かつ最も電通色の強い放送局。
報道の解説などはそのレトリックの一言一句が香ばしい。
放送免許の取得自体を電通社長が行った事でも知られ、以前は株所有の面でも
実質的に電通の子会社とみられていた (楽天騒動以降は対外的に偽装処理を行なう)。
興味深いのは、近年なぜ電通が直系に当たるTBSを廃れ気味にさせてきたのかという点で、
本来外様であるフジや日テレのように、バラエティ中心に視聴率や収益で
盛り立てることは、電通はＴＢＳに対してはあえて行なおうとしない。
電通の意図としてはそれよりも、むしろ様々な実験をまずTBSで最初に行ってるのが目につく。
一例を挙げると２００４年大晦日、初めてＮＨＫ紅白の視聴率を破った件がある。
事実上「南洋の土人」に近い曙を甘言をもって大晦日ボブサップにけしかけ、
妻や子供の目前で半殺しにした件は日本中に放送された。
他にも例えば、情報番組内でスポーツ新聞の記事を紹介する形式は、たしかＴＢＳが最初の筈。
責任を回避した形で情報を伝えるこのテクニックはその後他局でも広く行っている。
番組担当者が感性で選んだように見せかけながら、紹介する記事は各局ほぼ共通しているのが
毎度の事ながら不自然だが、日本の視聴者は毎度の事ながら寛容である。
また、このテレビ局が「日本で最も給与の高い民間企業」であるという点も、そこに込められた意味は深い。
(ただ、銀行バッシングのときに銀行員の給与の高さを槍玉に上げる急先鋒としてＴＢＳを使っていたのは傍から見ていて少し苦しかった)
企業の宣伝会議などで、ＣＭのタレントを決める事は現実にはほとんどなく
「うちは電通や博報堂から言ってくるタレントを使うだけです」という噂・証言は昔から多い。
これが事実なら、ワイドショーなどで「ＣＭ女王」だとして喧伝されるタレントは
単にその時期の「電通イチ押し」のタレントに過ぎない事になる。
どのタレントも登場する時は、必ずすべての媒体で同時・一斉に取り上げられる傾向がある。
事実ワイドショーでは「これは世の中全体の流れである」という前提をクドいぐらい強調している。
「エビちゃん」「中居クン」「キムタク」という到底流行りそうにない電通好みの
マズい愛称も、検証してみると、雑誌媒体がほぼ同時期に一斉に使い始めている。
プロ野球買収騒動のときに「堀江に親しみを持たせる意図で」急に各媒体が
同時に言い始めた「ホリエモン」も２ちゃんではあまり使用されず、
実際には「豚」の使用が圧倒的だった。
日本のＣＭの多くが、なぜ「製品のＣＭ」よりも「タレントのＣＭ」に
なってしまってるかという事の理由は、一言でいうと電通の存在である。
実際タレントイメージしか残らないＣＭが多く、企業の方がなぜそれに甘んじているのかは、
ＣＭを打たせてもらえるならそれでも仕方がないという諦めもあろう。
企業の総合的なイメージを高める目的でのＣＭもありうるが、
それがタレント個人ばかりに焦点を絞る事実は説明がつかない。
電通がそのとき押したいタレントを盛り立てるための資金を出す代わりに
自社の製品をちょこっと宣伝してもらえるといった趣が強い。
海外では低く扱われるＣＭタレントが、日本では一番の華になっている理由も
その辺りに理由がありそうである。
もちろんＣＭには商品を売る意気込みが異常に込められたＣＭも若干存在する、
（関連項目→「ごじゅうはちじゅうよろこんで」）
日本の芸能界は50人がとっかえひっかえ組み合わせで
番組に出ているだけだそうだ。
前掲>>97にもう少し補足すると、タレントと言うのは元来「電通のもの」である。
なぜ日本のタレントの多くが「芸能プロ」に所属するかたちをとっているのか？
また「芸能プロ」というこの日本独特の制度とはそもそも何なのか？
それは電通の単なる「子会社群」ではなかったのか？
１「箱」としてのテレビ局。
２ 実際に番組を制作する無数の番組制作会社。
３「箱の中」で動くタレントを供給する芸能プロダクション。
この三つの存在が一応区別されるとして、
一番目立つ１のテレビ局の場合は>>にあるようにそれなりの仕掛けをしてるようだが、
目立たない群小の２と３に関しては（株所有や人材の出向などで）
案外まだ露骨な支配形態が残ってることは十分ありうる。
現時点では仕掛けを施しているにせよ、過去に遡って調べると
「露骨な支配」が浮かび上がる見込みもある。
ウォルフレンにもこれと似た記述>>がある事は興味深い。
通常の場合、番組制作会社は「テレビ局の下請け」に過ぎず、
芸能プロは「テレビ局の取引先」という理解だが、
実際には、これら三つはおのおの独立に電通支配下にあるとみていいのでは。
だとすればテレビ局は、株支配うんぬん、ＣＭ仲介うんぬんの以前に、
電通の思惑に逆らってまともに番組を作ることすらおそらく不可能である。
同様に無数に存在する（４ ＣＭ製作会社）の支配に関してはいうまでもなかろう。
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